マネーリテラシー 金融リテラシー とは何でしょう？
金融リテラシーは、英語で Financial Literacy 。
マネーリテラシー 金融リテラシー ってなに？
” 金融リテラシーとは、個人がすべての財源を使って情報に基づいた効果的な決定を下せるようにする一連のスキルと知識を持っていることです。現在、個人金融への関心を高めることは、オーストラリア、カナダ、日本、米国、英国を含む国での国営プログラムの焦点となっています。”
” リテラシーとは、原義では「読解記述力」を指し、転じて現代では「適切に理解・解釈・分析し、改めて記述・表現する」という意味に使われるようになり、日本語の「識字率」と同じ意味で用いられている。 ちなみに、古典的には「書き言葉を正しく読んだり書いたりできる能力」と言う限定的に用いられる時代もあった。”
つまりは、マネーリテラシー、金融リテラシーとは、
「お金に関する正しい知識、スキル、情報を身につけること、持っていること」
だと理解しておきます。
恐らくリテラシー”Literacy”は、綴りをみるに、”Literature”(文学、文芸）と語源が同じにする
ので、それぞれの人が（経済的に）幸せに生きてくために必要な、読み書きと同じぐらい大事なこと、スキルである！このような思いが、LiteracyにFinancialやMoneyを付けた名付け親にはあったはずです。
日本ではこのような教育は行われていなかったと思いますし、僕自身受けた記憶はありません。上の説明では日本でも国営プラグロムの焦点となっていると書いてあり有ますが、どうなのでしょう？あまり聞いたことがないです。個人型確定拠出年金iDeCoやNISA、積み立てNISAのことかなとも思いますが、あまり関心が無い人の耳には届かないレベルの積極性なのかな、と思います。
ここで、ふと疑問が。
「これ（普及しないのは）はなぜなのか？」
経済が成長している時期は、銀行の金利も高く、特に手間ひま・お金・労力をかけてそのような知識を与えたなくてもよかった、或いは、国自体が経済成長で精いっぱい、金融については西洋から入ってきた比較的新しい概念であり、まだ日本においては成熟しておらず国自体が知見を深めてなかった…？
勝手な推測ですが、当たらずしも遠からずか。
邪推すれば、一部のお金持ちさえ知っていればよい、知る人ぞ知る知識・スキルであり愚民化政策の一環なのか…
これは必ずしも当てはまらないかもしれません。
なぜなら、インターネットが普及し調べようと思えば誰でも簡単に調べられる、今、この時代においてもあまり普及しているとは思えないからです。
1885年から1891年頃のバブルと呼ばれた時代には財テクという言葉が出て、バブル崩壊とともに消えて死語になりました。
やはり、人は余剰金が無い限りリスクをとってまで投資には回さないのです。
バブル崩壊以降、失われた20年としてGDPの成長率も伸びて中国にも抜かれデフレが続く日本経済。
従業員として、所属する企業・団体から労働収入を得て安定した生活をすることを是として満足し、それ以上のお金のことは、「リスクが高い、面倒くさい、別に今のままで困ってない、必要性が無い」と思考停止しているのが大半の人の心理であるからなのでは、とツラツラ思ってしまいました。
先ほど述べた、政府が推奨しているiDeCoやNISAなどの税制優遇措置は、つまりは
「みなさ～ん、少子化進み、高齢化社会に向かうこの国では、近い将来、国からの年金はたいした金額出せないのでもうだめですよ～(><)、税制優遇措置つくったので、みんな、国に頼らず、まず自分でマネーリテラシーあげて自己責任で資産運用してちょうだい、ほんと知らんよ～」
ということだと、ザックリ理解してます．．．
であれば、マネー・リテラシー徹底的に上げていきましょ。
僕も投資がリスクだとずーーーーっと思ってきた愚民の一人です。
しかし、この超低金利時代に銀行預金に依存することの方がよっぽど将来のリスクがあることがわかってきました。
ここは経済や銀行金利が良かった世代にはあまり理解できないでしょう。
実際に話してみても理解する人はいません。
その時代はそれでよかった、ただそれだけのこと。
どんなに生態系ヒエラルキーの中で捕食者として強い生物も、変化に柔軟に耐えられない生物が滅びていきます。
その時、強い・弱いではないのです。
変化の潮流を早く掴み、情報のアンテナの感度を高くして手を打っておくことが必要なのかな。
なんと、まったくの偶然か「バフェット太郎」さんが労働資産にだけ頼らず金融資産も増やすことの大切さを分かりやすく解説されている動画をあげられていましたのでリンクを貼っておきます！
次回、僕の現在のポートフォリオを自己分析してみます。
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☟ 知らないと損する？最低限身に付けておきたい金融リテラシー（知識・判断力）
政府広報オンライン
https://www.gov-online.go.jp/useful/article/201404/1.html
